海事産業（港湾／船員／造船）分野

• 業界を紹介する手段として、動画を活用したプロモーションに注目が集まっています。文章や画像だけではわかりづらくても、動画はわかりやすく業界の魅力を発信できるのが特徴であり、ここではその事例を紹介しています。

◆「輝け！フネージョ★in九州」〜海事産業の現場で活躍する女性たち〜

作成：公益財団法人九州運輸振興センター、九州運輸局　協力：公益社団法人九州海事広報協会
海事産業（旅客運送業、造船業、舶用工業、港湾運送事業、倉庫業等）の現場で生き生きと輝くフネージョの皆さんの魅力をふんだんに盛り込んだ映像

　動画はこちらのページから
　

◆　PORT OF HAKATA Recruiting Guide　

• 作成　：　博多港運協会

◆　DEAR FUTURE 自動車船乗船体験プログラム

• 作成　：　一般社団法人日本船主協会　〜　『未来の私は何をしていますか？』中学生4人が自動車船に乗船し、3日間のプログラムを通して海運や船乗りの仕事を学び、そしてそれぞれの未来について考える姿を追ったドキュメンタリー。

◆　BEYOND THE DREAM 　夢の舞台へ

• 作成　：　一般社団法人日本船主協会　〜 　海運ってどのような役割を担っているの？海技者になるためには？そんな情報が詰まった1本。

◆　内航タンカー紹介動画

• 作成　：　全国内航タンカー海運組合

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• 掲載する取組事例については、ポイントが一目でわかるように、取組内容を各種アイコンで分類するとともに、関心のある方には詳しい情報を提供することで、より進んだ理解が得られるようにしています。

◆ 海事産業見学会の実施

　

• 九州海事産業次世代人材育成推進協議会では、次世代の海事産業を担う子供達をはじめ多くの方が海事産業について理解を深めていただくことを目的として、団体や事業者の皆さまの協力のもとに海事産業見学会、インターンシップ等の事業を行っています。
• 開催にあたっては、子供たちに海事産業へ関心や興味をもってもらえるよう、旅客船への体験乗船、造船所の見学、事業者の方からの海事関係の仕事の説明など、実際に見て・聞くことで理解が進む機会となるように、取組んでいます。
• 九州各地での職場見学会等の開催実績は、次のとおりとなっています。

　　令和3年度　開催件数141件　参加人数 7,883名（令和4年2月28日現在の調査状況）
　　令和4年度　開催件数191件　参加人数12,013名（令和5年2月8日現在の調査状況）

• 詳しい内容についてはこちらをご覧ください。【PDF:339KB】

◆ 海技者セミナーの開催

• 九州運輸局では、船員を目指す皆さんの就業促進を図るため、海技者セミナーを開催しています。
• 2022年度は、6月20日（木曜日）に、海運企業32社の協力のもとAIM（北九州市）で開催しました。
• 当日は九州運輸局管内の海上技術学校２校及び水産系高等学校5校から205名、海上自衛隊、水産大学校及び一般の求職者38名、合計243名の参加があり、企業担当者の説明に熱心に耳を傾ける姿が多く見られました。
• 詳しい内容についてはこちらをご覧ください。

◆ 海洋キャリア教育セミナー『海の仕事へのパスポート』

• （公財）日本海事広報協会と（公社）九州海事広報協会は連携して、平成28年度より海洋教育普及事業として『海の仕事へのパスポート』を実施しています。
• 令和２年度は、令和２年11月12日（木曜日）に、佐伯市立本匠中学校の１〜３年生21人が、出前講座講習とオンライン講習の２部構成で受講いたしました。
• 講習会場の同校コンピュータ室に集まった生徒たちは、海で働く人々や海を守る仕事について学びました。東京とオンラインで結んだ講習では、ヘッドセットを着けて各自ＰＣの画面を見ながら船長の仕事、海洋研究での深海調査などクイズを交えて双方向の講習でメモを取ったり答えを書いたり、普段見たり聞いたり出来ない話に「海の仕事」への興味をかき立てられていました。
• 詳しい内容についてはこちらをご覧ください。

◆ 高校生を対象とした業務研究説明会へ出展

• 博多港運協会は、2019年11月13日（水曜日）に、熊本県あさぎり町で開催された高校生を対象とした業務研究説明会へ職業紹介ブースを出展しました。
• 当日は、協会会員企業4社が参加してブースを開設し、訪れた生徒10名と進路指導担当教諭に対し、動画やリーフレット等をもとに港運業界について説明しました。
• 詳しい内容についてはこちらをご覧ください。

◆ 若手船員の確保・育成に向けた「船員育成船舶」（宝栄丸）を導入

• 大分海運株式会社では、2019年6月に、内航船員の確保・育成を目的とした「船員育成船舶」（宝栄丸）を全国で初めて導入しました。
• 「船員育成船舶」は、規制緩和に伴い可能になった新基準の船舶で、船員確保の目的で居住区を拡大した場合の増トン数を各種規制の適用から除外することができます。
• これにより、事業者の皆さまが若手船員のための船員室を増やしやすくなり、船員の確保・育成に向けた有効なツールの一つになると期待されています。
• 詳しい内容についてはこちらをご覧ください。