ごみの排出を減らしたり分別することや、自然に親しむこと以外にも、身近ですぐに取り組める環境対策があります。
それは、行先や目的に応じて、交通機関をかしこく使い分けることです。
それぞれに自家用車を利用するより、まとまった人数で公共交通機関を利用したほうが、環境負荷を減らせます。
交通機関をみんなが使わなくなると、地域の交通手段がなくなるかもしれません。
「不便だから乗らない」という悪循環が生まれると、地域の交通がさらに不便になります。
交通と環境の学習
「移動」 と 「環境」の関わり
免許証取得以降、自動車が運転できるうちは、公共交通の必要性に気付きにくいものです。
けがや病気で運転できなくなったときのことや、年老いて運転免許証を返納した後の生活を想像してみてください。
交通分野の省エネルギー
国土交通省(運輸局)は、省エネ法(エネルギーの使用の合理化等に関する法律)のうち、運輸部門(交通分野)の省エネルギーを担当しています。
日本のCO2排出のうち、約2割が運輸部門(交通分野)によるものです。自家用車からの排出はそのうちのおよそ半分なので、日本全体の排出のうちの約1割ということになります。
環境に負荷をかけているのは、人間の行動です。
便利な生活とのバランスを考慮しつつ、省エネルギーに取り組むことでCO2をはじめとする温室効果ガスの排出を減らすことができます。
交通と環境に関する学習
文部科学省 新学習指導要領(平成21年告示)より
環境に配慮したライフスタイル
環境教育は消費者教育の視点を併せ持つもの
(家庭基礎)
環境に配慮したライフスタイルについて考え、主体的に生活を設計
環境負荷の少ない生活、持続可能な社会を目指したライフスタイルを工夫し、主体的に行動する
(家庭総合)
持続可能な社会を目指して資源や環境に配慮した適切な意思決定に基づく消費生活
資源や環境に配慮した生活を営むライフスタイルを工夫し、主体的に行動する
(生活デザイン)
環境に配慮したライフスタイルについて考え、主体的に生活を設計
環境負荷の少ない生活、持続可能な社会を目指したライフスタイルを工夫し、主体的に行動する
学習についてのご相談・お問い合わせは 交通政策部 環境・物流課( 082-228-3496 )まで |